位置づけ

工法選定基準

アルティミット工法は広範囲な土質に適用できますが、泥水式、土圧式の選定は下表を目安とします。
施工延長、現場周辺環境および経済性等の検討も必要です。

土質アルティミット工法 泥水式アルティミット工法 土圧式
粘性土◎ (シルト粘土分30%以上)
砂質土
礫質土◎ 礫対応型掘進機を使用〇 礫対応型掘進機を使用
粗石・巨石まじり土◎ 粗石・巨石用カッタ使用×
硬質土〇 硬質土用カッタ(耐摩耗ビット)〇 硬質土用カッタ(耐摩耗ビット)
岩盤◎ 岩盤用特殊カッタ(ローラビット)使用〇 岩盤用特殊カッタ(ローラビット)使用

 ◎ 最適な工法   〇 適した工法   × 適していない工法

適応管径(呼び径)

アルティミット工法 泥水式アルティミット工法 土圧式
800 ~ 3000
1100 ~ 5000
※岩盤は1100 ~ 3000

適応土質

アルティミット工法の泥水式は7種類、土圧式は4種類の土質条件を基準とします。
泥水式で最大礫径が600㎜超、または礫率80%以上の場合は個別に検討します。

泥水式

土質礫径、礫率、N値備考(適用最大礫径一覧表)
A 土質 普通土シルト粘土

礫まじり土
粘性土 N≦10
砂質土 N<50
最大礫径20mm以下
B1土質 粗石まじり土粗石まじり土最大礫径
掘進機外径の10%未満
かつ200mm以下
礫率 50%未満
管径8009001000110012001350150016501800~3000
礫径 90110 120 130 140 160 180 190 200
B2土質 巨石まじり土巨石まじり土最大礫径
掘進機外径の20%未満
かつ400mm以下
礫率 80%未満
管径8009001000110012001350150016501800~3000
礫径190220 240 260 290 320 360 390 400
C1土質 巨石土巨石土最大礫径
掘進機外径の50%未満
かつ600mm以下
礫率 80%未満
管径8009001800~3000
礫径490550 600
D1土質 硬質土硬質粘性土10<N<40 かつ
一軸圧縮強度
0.5 MN/m2未満
普通土用掘進機使用
硬質土用カッタ使用
D2土質 硬質土硬質粘性土5 MN/m2未満高トルク型掘進機使用
硬質土用カッタ使用
F 土質 岩盤一軸圧縮強度
5~200 MN/m2未満
高トルク型掘進機使用
岩盤用ローラビット使用

土圧式

土質礫径、礫率、N値備考(適用最大礫径一覧表)
A土質 普通土シルト粘土

礫まじり土
粘性土 N≦10
砂質土 N<50
最大礫径20mm以下
B土質 巨石まじり土巨石まじり土最大礫径 掘進機外径の20%未満
かつ400mm以下
礫率 50%未満
管径110012001350150016501800~3000
礫径 260 290 320 360 390 400
D土質 硬質土硬質粘性土10<N<40
一軸圧縮強度
0.5 MN/m2未満
普通土用掘進機使用
硬質土用カッタ使用
シルトカッタ使用(圧送ポンプ使用時)
F土質 岩盤一軸圧縮強度
5~200 MN/m2未満
高トルク型掘進機使用
岩盤用ローラビット使用

土圧式の岩盤に関する依頼は個別案件として検討します

推進延長

超長距離推進で延長が制限される要素にビットの摩耗限界長があります。
アルティミット工法では、泥水式工法と土圧式工法に区分され下表の距離を標準とします。
これを超える場合はビット交換用立坑や機内ビット交換型掘進機の検討などが必要となります。
下表範囲内でも、管経、礫経、一軸圧縮強度により検討が必要です。

カッタービット標準交換距離(参考)

泥水式

土質推進延長(m)
A 土質 普通土1,000~2,000
B1土質 粗石まじり土350~800
B2土質 巨石まじり土350~800
D1土質 硬質土350~800
D2土質 硬質土350~800
C1土質 巨石土250~350

土圧式

土質推進延長(m)
A土質 普通土1,000~2,000
B土質 巨石まじり土400~800
D土質 硬質土400~800

最小曲線半径

呼び径8009001000110012001350150016501800200022002400260028003000
アルティミット泥水工法(普)402515151515151515252530353540
アルティミット泥水工法(礫)404520151515151515252530353540
アルティミット土圧工法353540404055606570707070
掘進機から見た可能最小曲線半径:(m)

 上記より曲線半径が小さくなる場合は別途検討が必要です。
 巨石土対応掘進機、機内ビット交換型掘進機および岩盤対応掘進機の適応曲線半径は別途検討が必要です。

下水道推進工法用鉄筋コンクリート管および特殊継手を使用した場合の推進管の施工可能曲線半径

呼び径
推進管
継手
形式
8009001000110012001350150016501800200022002400260028003000
推進標準管
(L=2.43m)
JA94106118128140157174191208230253275298320342
JC434954596472808895106116126136147157
推進管半管
(L=1.20m)
JC222527303236404448535863687379
推進管半管

特殊継手
JC131516181922242629323538414447
曲線半径R:(m)
  • 曲線部内側の目地開口長 S4=5㎜、曲線部外側の許容目地開き長 S1を(JA=30㎜、JC=60㎜)とした理論値で、実際の適用には推進力伝達材(クッション材)を考慮した目地開きの検討が必要です。
  • JSWAS A-2規格の継手開口長以上の急曲線を施工する場合は次の方法を検討します。
    1. 急曲線用特殊継手の併用
    2. 急曲線用鋼コンクリート合成管(短尺管)の使用
  • 推進力伝達材(クッション材)にはFJリング等を使用します。
  • 高水圧下での曲線施工および急曲線施工においては、推進管継手部の開口を制限する「アルティミット工法用開口制限装置」を使用します。
  • 耐震設計では目地開口量の検討は別途地震時の挙動検討も必要です。

立坑寸法

鋼矢板発進立坑標準寸法(内寸法)

泥水式土圧式
立坑発進立坑到達立坑発進立坑到達立坑
呼び径長さ
(m)

(m)
長さ
(m)

(m)
長さ
(m)

(m)
長さ
(m)

(m)
8006.552.954.552.95
9006.952.954.552.95
10006.952.954.552.95
11007.353.354.553.357.353.354.553.35
12007.353.354.553.357.753.354.953.35
13507.753.754.953.757.753.754.953.35
15007.753.754.953.757.753.754.953.75
16507.753.755.353.757.753.754.953.75
18008.154.155.354.158.154.155.354.15
20008.154.555.354.558.154.555.354.55
22008.554.555.354.558.554.555.754.55
24008.554.955.354.958.954.955.754.95
26008.555.355.354.958.955.356.154.95
28008.555.355.355.358.955.356.155.35
30008.555.755.355.758.955.756.155.75

 斜め発進、両発進の場合は別途検討が必要です。
  上記の立坑寸法については標準であり、それぞれの条件に合わせて別途検討します。
  上記標準寸法は、バッキング防止設備について考慮しておりません。

ライナープレート発進立坑標準寸法

泥水式土圧式
立坑発進立坑到達立坑分割回収発進立坑到達立坑分割回収
呼び径長さ
(m)

(m)
φ
(m)
φ
(m)
長さ
(m)

(m)
φ
(m)
φ
(m)
8007.1253.24.02.5
9006.9683.24.02.5
10007.1113.54.02.5
11007.2683.54.02.57.4253.54.04.0
12007.2974.04.03.08.0824.04.54.0
13507.7684.04.53.58.0824.04.54.0
15007.9254.04.53.58.2394.04.54.0
16508.1114.54.53.58.1114.54.54.0
18008.4254.54.53.58.5824.55.04.5
20008.9255.05.04.08.6115.05.04.5
22008.9255.05.04.09.0825.05.04.5
24009.2685.55.55.09.4255.55.55.0
26009.2685.55.55.010.0535.56.05.0
28009.2976.05.55.010.2396.06.05.5
30009.2976.06.05.010.2396.06.05.5

斜め発進、両発進の場合は別途検討が必要です。
上記の立坑寸法については標準であり、それぞれの条件に合わせて別途検討します。
上記標準寸法は、バッキング防止設備について考慮しておりません。
分割回収立坑寸法は、工法や使用する掘進機により異なることから、上表を標準として最小寸法について別途検討します。
人孔到達やシールド到達などの分割または分解回収型掘進機の検討も可能です。 高水圧下や曲線到達等、特殊な場合は個別の検討が必要です。